◎　民法１２５条１号所定の「一部の履行」。法定追認の要件に該当する行為は，「追認を為すことを得る時より後」にしたものであることを要するが，消費者契約法４条３項２号により取消権が生ずる場合は，当該消費者が退去する旨の意思表示をした場所から，当該消費者が退去した時をもって，追認をすることができる時と解するのが相当であり，本件易学受講契約は，法４条３項２号号該当を理由に取り消すことはできない。

◎　本件易学受講契約の勧誘の方法及びその態様，同契約締結の経線，同契約締結直後の本件付随契約締結の事情，契約内容としての易学受講料が異常に高額であること，被控訴人の身上などを合せ考慮すると，本件易学受講契約は，著しく不公正な勧誘行為によって，不当に暴利を得る目的をもって行われたものというべきであって，暴利行為として公序良俗に反し無効である。